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バフェット指標
2026年Q2、米国企業の株式の価値は国の年間生産高の255%に達しました(1947以降の全303回の値で最高)。1947以降の中央値は72%です。高い水準のあとは、そうでない場合より10年間の成績が弱くなることが多いものの、関係は緩やかで(相関は−0.41)、指標が数年早すぎたこともあります。
米国の非金融企業の株式時価総額 ÷ GDP、1947以降で最高
全データの半分はこれより低い値でした。直近30年だけでは125%
全データの最上位五分位(124%超)
1947年Q4から2016年Q2までに始まった期間について、この値とS&P 500のインフレ調整後の年率リターンとの相関。0なら関係なし、−1なら完全な警告
銀行・保険会社と、米国人が保有する外国株を含みます。中央値は86%
バフェット指標は何を測るのか
ある国の企業の時価総額を、その国が1年間に生み出す生産高で割ります。ウォーレン・バフェットは、キャロル・ルーミスとの共著で2001年12月にFortune誌へ寄せたエッセイで、この比率を「その時々の株価水準を示す、おそらく最良の単一の指標」と呼びました。ただし限界があることにも触れています。バフェットは公開されている全証券をGNPと比べましたが、今日のグラフの多くはGDPを使っています。 引用:ウォーレン・バフェット、キャロル・ルーミス「Warren Buffett on the Stock Market」、Fortune、2001年12月10日
当サイトの版では、FRBの金融勘定(Z.1)にある、米国の非金融企業の株式の市場価格による時価総額を、各四半期末の値で使っています。上場企業も非上場企業も含み、銀行・保険会社と外国企業の株式は除いています。より広い集計である全企業の株式は、金融会社と、米国人が保有する外国株(利益の多くを他の国の経済から得ている企業)を加えたもので、GDPの380%です。下の長期グラフでは、両方を切り替えて表示できます。
GDPは、経済分析局(BEA)が発表する四半期の年率換算値で、名目ドル建てです。比率の分子と分母は同じドルで測っているため、インフレの影響は打ち消し合います。FRBの株式時価総額は1945から、四半期のGDPは1947からさかのぼれるため、この比率は1947年Q4から始まります。1951までは年1回、12月の値です。
現在の水準
2026年Q2、指標は255%に達しました。1947以降の全303回の値で最高で、2025年Q4につけた従来の最高値229%を上回っています。下の点は1回分の値を表します。点は、この比率が最も長く過ごした水準に集まり、右へ行くほどまばらになります。今の値は中央値の3.5倍です。
「普通」とはどのくらいでしょうか。全データを5つの等しいグループに分けると、中位の五分位は65%から81%までで、中央値は72%です。ただし「普通」は動いてきました。直近30年では、データの99%がこの中央値を上回っており、その期間だけの中央値は125%です。比率は2009年Q1以降、長期の中央値を下回っていません。
長期推移:高値、安値、そして新しい「普通」
大きな高値は1968年Q4 (87%), 2000年Q1 (163%), 2007年Q2 (121%)と2021年Q4 (219%)で、どれもその後、比率が25%以上下落しました。全期間で最も低かったのは1982年Q2の32%です、高いインフレと高い金利が何年も続いたあとのことです。
この推移からは、「割安」や「割高」が相対的なものだとわかります。1966からの30年間では、データの96%が下位3つの五分位にありました。直近の30年間では、データの96%が上位2つの五分位にあります。
すべての高値と安値(25%以上の転換)とその後
| 四半期 | 非金融 ÷ GDP | 全株式 ÷ GDP | 五分位 | その後10年間、年率 |
|---|---|---|---|---|
| 1961年Q4高値 | 75% | 90% | 中位五分位 | +6.7% |
| 1962年Q2安値 | 54% | 65% | 下位五分位 | +10.3% |
| 1968年Q4高値 | 87% | 103% | 上位五分位 | +2.8% |
| 1970年Q2安値 | 51% | 61% | 下位五分位 | +8.6% |
| 1972年Q4高値 | 78% | 91% | 中位五分位 | +6.5% |
| 1974年Q3安値 | 35% | 39% | 最下位五分位 | +14.7% |
| 1976年Q4高値 | 48% | 53% | 下位五分位 | +14.3% |
| 1980年Q1安値 | 34% | 38% | 最下位五分位 | +17.2% |
| 1980年Q4高値 | 45% | 50% | 最下位五分位 | +13.9% |
| 1982年Q2安値 | 32% | 36% | 最下位五分位 | +18.4% |
| 1983年Q2高値 | 49% | 54% | 下位五分位 | +14.4% |
| 1984年Q2安値 | 36% | 41% | 最下位五分位 | +15.3% |
| 1987年Q3高値 | 60% | 71% | 下位五分位 | +14.6% |
| 1990年Q3安値 | 44% | 53% | 最下位五分位 | +19.3% |
| 2000年Q1高値 | 163% | 210% | 最上位五分位 | −0.4% |
| 2002年Q3安値 | 79% | 112% | 中位五分位 | +7.3% |
| 2007年Q2高値 | 121% | 187% | 上位五分位 | +7.1% |
| 2009年Q1安値 | 69% | 102% | 中位五分位 | +16.3% |
| 2021年Q4高値 | 219% | 321% | 最上位五分位 | まだ終わっていません |
| 2022年Q3安値 | 153% | 228% | 最上位五分位 | まだ終わっていません |
| 2026年Q2最新 | 255% | 380% | 最上位五分位 | まだ終わっていません |
その後10年間について何が言えたか
1947年Q4から2016年Q2までの各四半期について、その後10年間のS&P 500のトータルリターン(配当再投資)がわかっています。下の1つの点が1回分の10年間で、始まった時点の値の位置に置いてあります。点の群れは、バフェットが予想するとおりの向き、つまり値が高いほどリターンが低い向きに傾いており、相関はインフレ調整前で−0.58、調整後で−0.41です。関係は確かにありますが緩やかで、実質リターンの上下のうち、この値で説明できるのは約17%です。残りは、それ以外のあらゆる要因によるものでした。
最下位五分位の値のあとは、中央値の10年間で年率+11.3%(インフレ調整後。調整前は+15.7%)のリターンでした。そのうち61回の10年間で、損失になったものは1つもありません。 ただし、五分位は整った階段にはなっていません。インフレ調整後で最も弱い中央値になったのは中位五分位のあとです。 最上位五分位は特殊です。10年間が終わった21回は1998–2000と2013–16に始まり、結果は正反対に分かれました。インフレ調整後の年率で−5.9%から+11.8%までと幅があり、そのうち9回は損失になりました。 全体では、263回の10年間のうち41回(16%)がインフレ調整後で損失になりました。これらは64%から163%の間の値から始まっています。
今日の値は、グラフが知っている範囲の外にあります。10年間が終わっているものの中で最も高い始点は163%(2000年Q1)で、255%はその1.6倍です。2016年Q3以降の40回の値は、10年間がまだ終わっていません。グラフの下端の目盛りがそれで、破線が今日を表します。
| 始点の値 | 10年間の数 | 最悪 | 中央値 | 最良 | 損失になった数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 最下位五分位47%未満1947–54, 1974–75, 1977–88, 1990に開始 | 61 | +10.6% | +15.7% | +19.5% | 0 |
| 下位五分位47%–65%1954–60, 1962, 1966, 1970, 1973–76, 1983, 1986–92, 1994に開始 | 60 | +5.9% | +12.2% | +18.9% | 0 |
| 中位五分位65%–81%1958–69, 1971–73, 1992–95, 2002–03, 2008–09に開始 | 61 | +1.0% | +7.3% | +16.3% | 0 |
| 上位五分位81%–124%1965, 1968–69, 1995–98, 2001–13に開始 | 60 | +2.3% | +7.6% | +16.5% | 0 |
| 最上位五分位124%超1998–2000, 2013–16に開始 | 21 | −3.5% | +12.1% | +15.5% | 8 |
その後10年間の年率リターンを、始点の値が属した五分位ごとに示しています。表はインフレの切り替えに連動します。10年間どうしは重なっており、263回の始点の四半期は、独立した歴史に直すと約7回の10年間にしかなりません。
外れた場面
温度計の目盛りは同じでも、その後の天気は正反対でした。1972年Q2と2009年Q1に指標は69%と69%で、ほぼ同じ水準でした。最初のあとの10年間はインフレ調整後で年率−3.8%、2つめのあとの10年間は+14.3%でした。 もっと高い水準でも同じことが起きました。1999年Q1の129%のあとは年率−5.9%、2016年Q2の135%のあとは+11.8%でした。
同じ値、正反対の10年間
最上位五分位の「そっくりな組」
そっくりな組とは、値の差が5%以内で、時期が10年以上離れており、その後の結果の差が最も大きい2つの値です。2組目は、最上位五分位の値の中で最も差が大きいものです。
この比率が見ているのは、価格と経済の大きさです。お金のコストや、生産高1ドルのうち利益として残る割合は見ていません。1960年代後半から1970年代にかけては、インフレと金利の上昇が、一見ふつうに見える水準のリターンを食いつぶしました。2010年代には、極めて低い金利と高い利益率が株価をかつての「割高」な水準よりはるかに高く押し上げ、その水準にとどめました。
売買のタイミングには使えない
この比率が10年間について当たっている場合でも、その後の1、2年についてはほとんど何も語りません。上位五分位にあった四半期のうち、その後丸1年がたっているのは57回で、そのうち44回は、1年後にS&P 500(配当込み)が上昇していました(77%)。
1996年Q2に、この比率は1968年Q4につけた最高値を超えました。その後もさらに3.8 年上昇を続け、比率が2000年Q1にピークをつけるまでに、S&P 500は配当込みで+129%(インフレ調整後は+109%)のリターンを上げました。 最近、過去の最高値を超えたのは、2020年Q2の2000年Q1の最高値でした。それ以降、比率がこれまでの最高値をつけるまでに、S&P 500は配当込みで+161%のリターンを上げており、この話はまだ終わっていません。
最高値の更新とは、少なくとも10年破られなかった過去最高を、値が超えることです。ピークとは、30%以上の下落が起きる前の最高値のことです。
水準が移った理由
だからといって、この比率が以前の中央値に戻るとは限りません。株式の価値は変わらなくても、この比率が測るものを変える要因がいくつかあります。
これらはどれも、1947より高い水準を正当化しえますが、どこまで高くてよいかは教えてくれません。この比率は、株式が自分自身の過去に比べて割高かどうかを知るのには向いていますが、いくらが適正かを知るのには向いていません。
他の国々
世界銀行は、上場企業についての同じ比率を公表しています。GDPで見た主要40の経済のうち2017以降の値がある国の中で、米国は4位で、224%(2025)です。香港, 南アフリカとスイスに次ぎます。リストの中央は67%で、40の経済のうち26は100%を下回っています。この数字は、金融企業も含めた上場企業だけを、年末時点で数えたものです。そのため、上で示したFRBに基づく255%とは異なります。
株式の比重が高い地域がこうしたリストの上位に来るのは、株価とはあまり関係のない理由によります。スイスの取引所には、収益の大半を海外で稼ぐグローバル企業が上場しており、その価値が小さな国内経済と比べられるためです。2025は241%、2000のピーク時は281%でした。香港は極端な例で、多くの中国本土企業が上場しています。2025は1,425%です。グラフでは、その棒が枠をはみ出しています。
すべての国が毎年報告するわけではありません。アラブ首長国連邦 (2024), インド (2024), オランダ (2017), 英国 (2022), フランス (2018), ノルウェー (2019), イスラエル (2024), ベルギー (2018), ロシア (2023), アイルランド (2018)とアルゼンチン (2022)は古い年の値を示しており、その年を併記しています。インドは、出典にある最新の値が現実的でないと見られるため、各国のページと同様に除外しています。その国自身の過去のほうが、隣国よりも公平な物差しになります。灰色の棒は、各国のデータが始まって以来の最低値から最高値までを示しています。
- 香港1,425%2025
- 南アフリカ327%2025
- スイス241%2025
- 米国224%2025
- カナダ199%2025
- アラブ首長国連邦191%2024
- サウジアラビア185%2025
- 日本172%2025
- 韓国147%2025
- シンガポール137%2025
- インド136%2024
- オランダ130%2017
- オーストラリア114%2025
- マレーシア103%2025
- 英国97%2022
- タイ89%2025
- フランス85%2018
- 中国80%2025
- ノルウェー70%2019
- スペイン68%2025
- インドネシア66%2025
- ベトナム61%2025
- イスラエル61%2024
- ベルギー59%2018
- ドイツ57%2025
- フィリピン48%2025
- ブラジル38%2025
- オーストリア36%2025
- ロシア32%2023
- メキシコ31%2025
- ポーランド31%2025
- コロンビア29%2025
- アイルランド28%2018
- トルコ25%2025
- パキスタン17%2025
- エジプト17%2025
- ルーマニア17%2025
- チェコ14%2025
- アルゼンチン8%2022
- バングラデシュ6%2025
40の経済すべてを表で見る
| 経済 | 最新 | 年 | 最低 | 最高 | データ開始 |
|---|---|---|---|---|---|
| 香港 | 1,425% | 2025 | 65%1983 | 1,777%2020 | 1975 |
| 南アフリカ | 327% | 2025 | 48%1976 | 327%2025 | 1975 |
| スイス | 241% | 2025 | 25%1975 | 281%2000 | 1975 |
| 米国 | 224% | 2025 | 37%1978 | 224%2025 | 1975 |
| カナダ | 199% | 2025 | 66%1982 | 213%1999 | 1977 |
| アラブ首長国連邦 | 191% | 2024 | 25%2011 | 191%2024 | 2007 |
| サウジアラビア | 185% | 2025 | 50%2012 | 316%2020 | 2009 |
| 日本 | 172% | 2025 | 3%1977 | 172%2025 | 1975 |
| 韓国 | 147% | 2025 | 5%1983 | 147%2025 | 1979 |
| シンガポール | 137% | 2025 | 58%1985 | 298%2007 | 1979 |
| インド | 136% | 2024 | 31%2001 | 161%2007 | 2000 |
| オランダ | 130% | 2017 | 13%1981 | 155%1999 | 1975 |
| オーストラリア | 114% | 2025 | 21%1982 | 152%2007 | 1979 |
| マレーシア | 103% | 2025 | 52%1982 | 321%1993 | 1981 |
| 英国 | 97% | 2022 | 6%1980 | 174%1999 | 1975 |
| タイ | 89% | 2025 | 15%1997 | 122%2022 | 1989 |
| フランス | 85% | 2018 | 5%1982 | 106%2000 | 1975 |
| 中国 | 80% | 2025 | 17%2005 | 124%2007 | 2003 |
| ノルウェー | 70% | 2019 | 4%1982 | 94%1984 | 1981 |
| スペイン | 68% | 2025 | 6%1982 | 122%2007 | 1975 |
| インドネシア | 66% | 2025 | 13%1997 | 66%2025 | 1995 |
| ベトナム | 61% | 2025 | 12%2008 | 76%2021 | 2008 |
| イスラエル | 61% | 2024 | 10%1988 | 127%2007 | 1979 |
| ベルギー | 59% | 2018 | 8%1980 | 97%2006 | 1975 |
| ドイツ | 57% | 2025 | 8%1980 | 65%1999 | 1975 |
| フィリピン | 48% | 2025 | 22%2002 | 88%2017 | 1996 |
| ブラジル | 38% | 2025 | 25%2002 | 98%2007 | 2000 |
| オーストリア | 36% | 2025 | 1%1998 | 61%2007 | 1975 |
| ロシア | 32% | 2023 | 19%2014 | 62%2010 | 2009 |
| メキシコ | 31% | 2025 | 0%1981 | 42%2012 | 1975 |
| ポーランド | 31% | 2025 | 3%1995 | 49%2007 | 1995 |
| コロンビア | 29% | 2025 | 17%2024 | 73%2010 | 2005 |
| アイルランド | 28% | 2018 | 18%2008 | 82%2000 | 1997 |
| トルコ | 25% | 2025 | 9%1995 | 44%1999 | 1993 |
| パキスタン | 17% | 2025 | 5%2001 | 38%2007 | 1993 |
| エジプト | 17% | 2025 | 8%2022 | 107%2007 | 2006 |
| ルーマニア | 17% | 2025 | 1%1998 | 21%2006 | 1998 |
| チェコ | 14% | 2025 | 4%1993 | 36%2007 | 1993 |
| アルゼンチン | 8% | 2022 | 1%1984 | 27%2003 | 1977 |
| バングラデシュ | 6% | 2025 | 1%1993 | 40%2014 | 1993 |
よくある質問
バフェット指標とは何ですか?
ある国の株式の時価総額を、その国の年間生産高(GDP)で割ったものです。ウォーレン・バフェットは、2001年のFortune誌のエッセイで、これを株価水準を測るおそらく最良の単一の指標と呼びました。米国については、FRBによる非金融企業の株式時価総額 ÷ GDPを、1947以降の四半期ごとに使っています。
バフェット指標は今どのくらいですか?
FRBデータの最新四半期である2026年Q2で、GDPの255%です(1947以降の全303回の値で最高)。金融企業と外国株を含む全企業の株式で数えると380%です。世界銀行による上場企業ベースの米国の値は224%(2025)です。
株式市場は割高ですか?
この指標で見る限り、自身の過去に比べると割高です。中央値の3.5倍で、全データの最上位五分位にあたります。それがリターンにとって何を意味したかは、はっきりしません。最上位五分位の値のあと、その後10年間はインフレ調整後の年率で−5.9%から+11.8%までと幅がありました。また、上昇の一部は、この比率が測るものの変化を反映しています。これは過去を述べたもので、投資の助言ではありません。
バフェット指標の普通の水準はどのくらいですか?
1947以降の中央値は72%で、中位の五分位は65%から81%までです。直近30年の中央値は125%でした。つまり「普通」は、どの年を数えるかによって変わります。
バフェット指標は役に立ちますか?
その後の10年間の大まかな目安としては、部分的に役立ちます。この値と、その後10年間のS&P 500のインフレ調整後リターンとの相関は−0.41です。売買のタイミングを測る道具としては役に立ちません。上位五分位の四半期のうち、1年後に市場が上昇していたのは77%でした、1968の最高値は2000年Q1のピークの3.8 年前に超えられました。
さらに詳しく
数字の計算方法
- 計算:FRBによる米国の非金融法人の株式時価総額(米国金融勘定、表B.103、系列NCBEILQ027S)を各四半期末で取り、その四半期の季節調整済み年率換算GDP(BEA、系列GDP)で割ります。どちらも名目ドル建てです。 Quarterly, end of quarter, market value of the shares of US nonfinancial corporations (listed and closely held). FRED dates each quarter by its first day.
- 全企業の株式:表L.223、系列BOGZ1LM893064105Q、同じGDPで割ったもの。 Quarterly, end of quarter, market value of all corporate equities in L.223: US nonfinancial and financial corporations plus foreign shares held by US residents. FRED dates each quarter by its first day.
- Quarterly, seasonally adjusted annual rate, current dollars (not adjusted for inflation). FRED dates each quarter by its first day. FRBの株式時価総額は1945から、四半期のGDPは1947からさかのぼれるため、この比率は1947年Q4から始まります。1951までは年1回、12月の値です。
- 五分位:1947年Q4から2026年Q2までの全303回の値(最新を含む)の五分位です。新しい四半期が加わると、少し動きます。
- その後10年間:ロバート・シラーのS&P総合のトータルリターン(配当を毎月再投資)を、四半期の最終月からその10年後の同じ月まで、年率の複利で計算しました。インフレ調整後はシラーの米国CPIを使っています。シラーの価格は日次終値の月平均で、株式時価総額は四半期末の値です。シラーが推計値としている月は除いているため、測定できる最後の10年間は2026年6月に終わります。
- 直近の月についてシラーのファイルにある注記:Oct price is Oct 2nd close; Sept/Oct CPI estimated; Oct GS10 is Oct 2nd value。
- 相関:値と10年リターンとのピアソン相関を、263回の始点の四半期について計算しました。10年間どうしは重なっているため、これは過去を述べたものであり、予測の検定ではありません。
- 高値と安値:値が25%以上転換した点。そっくりな組:値の差が5%以内で、時期が10年以上離れているもの。最高値の更新:10年以上破られなかった過去最高。最高値のピークは、30%以上の下落が起きる前の最高値です。
- 国:世界銀行WDI CM.MKT.LCAP.GD.ZS(元の出典:世界取引所連盟)。現在の米ドル建てGDP(WDI NY.GDP.MKTP.CD)で見た主要40の経済のうち、2017以降の値がある国。 Market capitalization of listed domestic companies divided by GDP (the 'Buffett indicator'; checked against CM.MKT.LCAP.CD / NY.GDP.MKTP.CD). Original source: World Federation of Exchanges (WFE) database; until December 2015 the World Bank used Standard & Poor's (Global Stock Markets Factbook), so older values may follow S&P definitions. Countries and economies only (World Bank regional and income aggregates removed): 103 with data, 1975-2025; newest year 2025 has 66 countries. Coverage ends earlier for some countries, e.g. Russia: last year 2023.
- 株式時価総額:米国連邦準備制度理事会、米国金融勘定(Z.1)。セントルイス連邦準備銀行のFREDから取得
- GDP:米国経済分析局。セントルイス連邦準備銀行のFREDから取得
- S&P 500のトータルリターンと米国CPI:ロバート・J・シラー
- 出典:世界銀行、World Development Indicators(元の出典:世界取引所連盟)、CC BY 4.0
- このページは過去を述べたものです。投資の助言ではありません。
この記事の再利用
文章とチャートは、CC BY 4.0のもとで自由に転載、翻訳、改変できます。BigCapital.orgをこのページへのリンク付きでクレジットしてください。他の提供元のデータには、それぞれのライセンスが適用されます(下の出典をご覧ください)。クレジットの付け方
出典:BigCapital.org —「バフェット指標」、https://bigcapital.org/ja/articles/buffett-indicator/