記事 · 物価
値上がりしたもの、値下がりしたもの
2000年1月から2026年9月まで、アメリカ人が買うあらゆるもの全体の価格は平均で81%、平均時給は137%上昇しました。ここで取り上げる身近な19品目のうち最も大きく上昇したのは大学の授業料で、+207%です。最大の下落:テレビ、−98%(同じ品質で比べた数値で、ここが大きなポイントです)。
ここで取り上げた19品目のうち最大の上昇。消費者物価全体は81%、時給は137%上昇
最大の下落:2000年に$100で買えた同じ品質のものが、今は$1.84かかります
2000年1月以降、PCE物価指数ベース。よく知られたCPIでは+99%
大学の授業料, 教科書, 自動車修理, 保育, 住宅保険, 家賃, 電気料金と外食
2000年1月以降、1時間当たり$13.74から$32.63へ。CPIでは+20%
扇形のグラフ:2000年1月以降の19品目の価格
色付きの線は、それぞれ1種類のものの価格について、2000年1月からの変化を示しています。色のない2本の線は物差しで、消費者物価全体(81%上昇)と平均時給(137%上昇)です。19本のうち8本が時給を上回って終わりました:大学の授業料, 教科書, 自動車修理, 保育, 住宅保険, 家賃, 電気料金と外食。4本は物価と時給の間に収まり、7本は物価より上昇率が低くなりました。そのうち5品目は、インフレ調整前でも値下がりしました:ソフトウェア (−68%), おもちゃ・ゲーム (−72%), コンピューター (−93%), スマートフォン (−98%)とテレビ (−98%)。
違いの大部分は、モノとサービスの差です。自動車、家具、家電、電子機器などの耐久財は2000年以降22%下落しましたが、サービスは114%上昇しました。衣料品・靴は2000年とほぼ同じ価格(+0.3%)で、その間に時給は137%上昇しました。
19品目すべてを表で見る
| 品目 | 2000年以降 | 年率 | インフレ調整後 | 年率、1980~2000年 | 2000年の$100分、今の労働時間で |
|---|---|---|---|---|---|
| 大学の授業料 | +207% | +4.3% | +69% | +8.2% | 9時間24分 |
| 教科書(教育用書籍) | +183% | +4.0% | +56% | +6.9% | 8時間40分 |
| 自動車の修理・整備 | +168% | +3.8% | +48% | +3.9% | 8時間14分 |
| 保育(デイケア、幼稚園) | +165% | +3.7% | +46% | +4.4% | 8時間7分 |
| 住宅保険・賃貸保険 | +164% | +3.7% | +46% | +3.3% | 8時間5分 |
| 家賃 | +148% | +3.5% | +37% | +4.5% | 7時間37分 |
| 電気料金 | +141% | +3.4% | +33% | +3.1% | 7時間24分 |
| 外食(レストラン、テイクアウト) | +139% | +3.3% | +32% | +3.7% | 7時間20分 |
| 病院サービス | +115% | +2.9% | +19% | +7.2% | 6時間36分 |
| 航空運賃 | +98% | +2.6% | +9.4% | +2.2% | 6時間4分 |
| 食料品(自宅用の食品) | +96% | +2.6% | +8.2% | +3.0% | 6時間1分 |
| 処方薬 | +93% | +2.5% | +6.6% | +6.2% | 5時間55分 |
| 新車・新型トラック | +27% | +0.9% | −30% | +2.6% | 3時間53分 |
| 衣料品・靴 | +0.3% | 0.0% | −45% | +0.7% | 3時間4分 |
| コンピューターソフトウェア | −68% | −4.2% | −82% | −18.3% | 59分 |
| おもちゃ、ゲーム、趣味用品 | −72% | −4.7% | −85% | +0.6% | 51分 |
| コンピューター・タブレット | −93% | −9.3% | −96% | −20.9% | 14分 |
| スマートフォン | −98% | −13.2% | −99% | +5.1% | 4.2分 |
| テレビ | −98% | −13.9% | −99% | −3.6% | 3.4分 |
| 消費者物価全体(PCE) | +81% | +2.3% | 0.0% | +3.4% | 5時間33分 |
| 平均時給 | +137% | +3.3% | +31% | +3.8% | — |
2000年1月から2026年9月まで。「インフレ調整後」:消費者物価全体の変化を基準にした変化。労働時間:2000年の$100分で今の価格で買えるものを、2026年9月の平均時給($32.63)で割った値。2000年には7時間17分かかりました。
2000年の$100分を今の価格で見ると
2000年1月に、それぞれのものを$100分買ったとして、同じ量(同じ講座、同じ品質のテレビ)を2026年9月の価格で買うとどうなるかを見てみましょう。$100分の授業料は今や$307、$100分のテレビは$1.84です。
$181を超える値札は、人々が買うものの平均より値上がりしたことを、$237を超える値札は、1時間分の労働より値上がりしたことを意味します。扇形のグラフの上にある「インフレ調整後」のスイッチを入れると、すべての値札が2000年のドルに換算されます。
労働時間で見ると
価格だけでは話の半分にすぎません。賃金も上がっています。2000年1月の生産・非管理職労働者(民間部門の大部分)の平均時給は$13.74で、$100は7時間17分分の労働に相当しました。2026年9月の時給は$32.63です。各行は、2000年の同じ$100分で買えるものを、今の賃金で稼ぐのにかかる時間を示しています。
19品目のうち8品目は、2000年より稼ぐのに時間がかかります:大学の授業料, 教科書, 自動車修理, 保育, 住宅保険, 家賃, 電気料金と外食。大学の授業料は今や9時間24分かかります。それ以外はすべて、2000年より短い時間で稼げます。中でもテレビが最も短く、7時間17分から3.4分になりました。
- 大学9時間24分
- 教科書8時間40分
- 自動車修理8時間14分
- 保育8時間7分
- 住宅保険8時間5分
- 家賃7時間37分
- 電気料金7時間24分
- 外食7時間20分
- 病院6時間36分
- 航空運賃6時間4分
- 食料品6時間1分
- 処方薬5時間55分
- 新車3時間53分
- 衣料品3時間4分
- ソフトウェア59分
- おもちゃ51分
- コンピューター14分
- スマートフォン4.2分
- テレビ3.4分
サービスが上がりガジェットが下がる理由
最も大きく上昇しているのは、主に人の時間にかかわるものです。教師、看護師、保育士、整備士、料理人などです。幼稚園の先生が見られる子どもの数は2000年からそれほど増やせないため、経済全体で賃金が上がると、ケアの1時間当たりの価格も一緒に上がります。経済学者はこれを、ウィリアム・ボーモルにちなんで「ボーモルのコスト病」と呼びます。ボーモルは1960年代に、弦楽四重奏にはベートーヴェンの時代と同じ人数の奏者が必要だと指摘しました。サービス全体は2000年以降114%上昇しましたが、モノは30%上昇しました。
工業製品は逆の動きをします。毎年、機械と半導体のおかげでテレビ、スマートフォン、ノートパソコンの製造コストが下がり、毎年のモデルはより多くのことができるようになります。物価指数はその両方を反映します。2000年以降、テレビは−98%、スマートフォンは−98%、コンピューターは−93%です。これらの数字は同じ品質で比べた値であり、店頭の値札の下落はそれより小さくなります。
2000年の前と後
2000年以降、ほとんどの価格は1980~2000年よりも上昇のペースが緩やかになりました。消費者物価全体:当時は年率+3.4%、以降は+2.3%。時給:+3.8%、以降は+3.3%。ここで取り上げた19品目のうち14品目は上昇が鈍化しました。上昇が続いた品目の中で最も鈍化が大きかったのは病院サービスで、年率+7.2%から+2.9%になりました。
大学の授業料は両方の時期で最も上昇した品目です。当時は年率+8.2%、以降は+4.3%です。 2000年以前より以降のほうが速く上昇したのは住宅保険, 電気料金と航空運賃だけです。 おもちゃ・ゲームとスマートフォンは、上昇から下落に転じました。 ソフトウェアとコンピューターは引き続き値下がりしていますが、そのペースは緩やかになりました。
競走:授業料と株式・金・住宅
大学の授業料は、人々が投資するものより速く上昇したのでしょうか。1980年1月にスタートし、2026年7月でゴールします。結果は株式 ×209, 授業料 ×14.6, 住宅 ×7.76と金 ×6.03の順です。授業料は住宅と金には勝ちましたが、株式には及びませんでした。
2000年1月からだと順位が変わります:金 ×14.3, 株式 ×8.42, 住宅 ×3.37と授業料 ×3.02。金が1位で、授業料は4位になります。スタートの月は走者と同じくらい重要です。株式は2000年を、ドットコムブームのピーク近くで迎えました。
1980年からの同じ期間に、時給は×4.93、消費者物価全体は×3.53上昇しました。これは価格の競走であり、投資助言ではありません。授業料は資産ではなく支払うべき請求書であり、1980年に大学1年分を買って今日売ることは誰にもできません。
| 走者 | 1980年から | 1990年から | 2000年から | 2010年から |
|---|---|---|---|---|
| S&P 500(配当込み) | ×209 | ×45 | ×8.42 | ×8.93 |
| 金 | ×6.03 | ×9.93 | ×14.3 | ×3.64 |
| 住宅価格 | ×7.76 | ×4.41 | ×3.37 | ×2.33 |
| 大学の授業料 | ×14.6 | ×5.82 | ×3.02 | ×1.57 |
| 時給 | ×4.93 | ×3.24 | ×2.36 | ×1.72 |
| 消費者物価全体 | ×3.53 | ×2.24 | ×1.8 | ×1.46 |
各年の1月から2026年7月までの倍率。6系列すべてにデータがある最新の月です。各列の勝者は太字です。レースの開始は1980年以降に限っています。1970年代までは金価格が1オンス当たり約$35に固定されていたためです。
よくある質問
最も値上がりしたものは何でしょうか。
このページで取り上げた身近な19品目のうち、2000年1月から2026年9月までに最も上昇したのは大学の授業料で、+207%(年率+4.3%)でした。消費者物価全体は+81%です。次いで教科書(+183%)、自動車修理(+168%)が続きます。労働時間では、2000年に$100で買えた大学の授業料は、今は稼ぐのに7時間17分ではなく9時間24分かかります。
大学はなぜこれほど高いのでしょうか。
大学の授業料(BEAの高等教育の価格)は2000年1月以降207%上昇しました。年率では+4.3%で、消費者物価全体は+2.3%、時給は+3.3%です。1980~2000年には年率+8.2%と、さらに速く上昇しました。経済学者がよく挙げる説明の一つは、教育は人の時間であり、それほど速くはならないため、価格が経済全体の賃金に連動するというものです(ボーモルのコスト病)。データが示すのはどれだけ速く上がったかであり、理由ではありません。
テレビはなぜこんなに安いのでしょうか。
工場が製造の腕を磨き続け、毎年のモデルが同じ金額でより多くのことをしてくれるからです。BLSの測定方法で品質調整したBEAのテレビ価格指数は、2000年1月から2026年9月までに98%下落し、年率では−13.9%でした。2000年に$100で買えたものが、同じ品質で今は$1.84です。労働時間では、その$100分は7時間17分から3.4分になりました。
2000年以降に値下がりしたものは何でしょうか。
インフレ調整前では、ここで取り上げた19品目のうち5品目です:ソフトウェア (−68%), おもちゃ・ゲーム (−72%), コンピューター (−93%), スマートフォン (−98%)とテレビ (−98%)。インフレ調整後では7品目が値下がりしました。上昇率が消費者物価全体(+81%)より低かった新車 (+27%)と衣料品・靴 (+0.3%)も含まれます。耐久財全体は2000年1月以降22%下落しました。
賃金は物価に追いついているでしょうか。
平均では、そのとおりです。2000年1月から2026年9月までに、平均時給は137%、消費者物価全体は81%(2026年9月までのCPIでは99%)上昇したため、1時間働いて買える量は31%多い(CPIでは20%多い)です。ただし、ここで取り上げた19品目のうち8品目は賃金以上に上昇しました:大学の授業料, 教科書, 自動車修理, 保育, 住宅保険, 家賃, 電気料金と外食。
さらに詳しく
数字の計算方法
- 物価:米国商務省経済分析局、「Table 2.4.4U. Price Indexes for Personal Consumption Expenditures by Type of Product」、月次、季節調整済み(BEA、国民所得・生産勘定)。名称は短縮しています。大学の授業料は「Higher education」、保育は「Day care and nursery schools」、家賃は「Rental of tenant-occupied nonfarm housing」、外食は「Food services」、食料品は「Food purchased for off-premises consumption」、住宅保険は「Household insurance premiums and premium supplements」、スマートフォンは「Telephone and related communication equipment」です。消費者物価全体:PCE物価指数で、連邦準備制度がインフレ目標に用いる指標です。
- 品質:BEAは品目別指数の大半を、品質の変化を調整するBLSの消費者物価指数の構成要素から作成しています。テレビやコンピューターなどの電子機器にはBLSがヘドニックモデルを使います。指数が下がるのは同じ品質がより安く買えるということであり、店頭価格が同じだけ下がったということではありません。
- 賃金:民間部門の生産・非管理職労働者の平均時給、季節調整済み(米国労働統計局、系列CES0500000008、FREDより取得、セントルイス連邦準備銀行)。
- 本文中のCPIの数値:全都市消費者の消費者物価指数、全品目、季節調整済み(米国労働統計局、FRED経由)。
- 労働時間:$100に2000年1月以降の価格変化を掛け、2026年9月の平均時給で割った値。税引き前で、平均的な労働者の場合です。ご自身の労働時間は賃金によって変わります。
- 色:赤は2000年1月以降に平均時給以上に上昇したもの、オレンジは消費者物価全体より上昇したが時給ほどではないもの、緑は消費者物価全体を超えなかったもの(インフレ調整後では値下がり)です。
- 年率:複利ベースの年間変化率。1980年1月から2000年1月まで、および2000年1月から2026年9月まで。
- レース:開始年の1月から2026年7月まで(全系列にデータがある最新の月)に各価格が何倍になったか。「インフレ調整後」では、それぞれをPCE物価指数で割ります。
- 配当再投資ベースのS&P 500:ロバート・J・シラーのデータ(shillerdata.com)、日次終値の月平均。
- 金:世界銀行、Commodity Price Data(The Pink Sheet)、月平均、CC BY 4.0。
- 住宅価格:ロバート・J・シラー、「US Home Prices 1890–Present」(1975年以降はS&P CoreLogicケース・シラー全米住宅価格指数)、著者による更新版(shillerdata.com)。
- シラーのデータに関する注記:Oct price is Oct 2nd close; Sept/Oct CPI estimated; Oct GS10 is Oct 2nd value。
- 情報の提供であり、投資助言ではありません。
この記事の再利用
文章とチャートは、CC BY 4.0のもとで自由に転載、翻訳、改変できます。BigCapital.orgをこのページへのリンク付きでクレジットしてください。他の提供元のデータには、それぞれのライセンスが適用されます(下の出典をご覧ください)。クレジットの付け方
出典:BigCapital.org —「値上がりしたもの、値下がりしたもの」、https://bigcapital.org/ja/articles/what-got-more-expensive/