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T-Technologies:売上高・利益・キャッシュフロー
T-Technologiesの2025年の売上高は—、純利益は₽1,770億でした(IFRS連結財務諸表による)。2018年以降の年次報告書6年分を掲載しており、いずれも原本へのリンク付きです。
売上高, 2025
お金の行き先
2024年、T-Technologiesは営業活動から₽5,220億の現金を得ました。 その₽100あたり、設備投資に₽7.4, 配当に₽4.2, 自社株買いに₽6.7と他社の買収に₽52.1を使いました。 残りの₽29.6は、借入金の返済、投資、手元資金など他の用途に回りました。
| 2024年 | 金額 | 営業CF比 |
|---|---|---|
| 営業キャッシュフロー | ₽5,220億 | 100.0% |
| 設備投資 | −₽387億 | 7.4% |
| フリーキャッシュフロー | ₽4,840億 | 92.6% |
| 配当 | −₽218億 | 4.2% |
| 自社株買い | −₽349億 | 6.7% |
| 買収 | −₽2,720億 | 52.1% |
| 残り | ₽1,550億 | 29.6% |
売上高と純利益
1株当たり利益
基本的1株当たり利益は2018年の₽154から2025年の₽689になりました。
営業キャッシュフロー、設備投資、フリーキャッシュフロー
フリーキャッシュフロー(営業キャッシュフローから設備投資を引いた額)は2025年に−₽1,620億でした。 2025はマイナス。
保有するものと、その資金の出どころ
2025年末、T-Technologiesの資産は₽6.08兆で、そのうち₽1.24兆が現金でした。その資金は、借入金₽831億、その他の負債₽5.32兆、自己資本₽6,840億でまかなわれていました。自己資本は資産の11.2%です。
純有利子負債
2025年末、T-Technologiesは借入金より現金が多く、純現金は₽1.15兆でした。
支払配当金
2025年、T-Technologiesは配当金として₽253億を支払い、これはその年の純利益の14%にあたります。
グラフを読み込めませんでした。下の表に同じ数値があります。
T-Technologies:年別の数値
| 年 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 基本的EPS | 営業キャッシュフロー | 設備投資 | フリーキャッシュフロー | 純有利子負債 | 支払配当金 | 総資産 | 自己資本 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | — | — | ₽1,770億 | ₽689 | −₽1,050億 | ₽566億 | −₽1,620億 | −₽1.15兆 | ₽253億 | ₽6.08兆 | ₽6,840億 |
| 2024 | — | — | ₽1,220億 | ₽569 | ₽5,220億 | ₽387億 | ₽4,840億 | −₽1.41兆 | ₽218億 | ₽5.12兆 | ₽5,200億 |
| 2021* | — | — | ₽635億 | ₽322 | ₽1,580億 | ₽52.7億 | ₽1,530億 | −₽2,950億 | ₽36.3億 | ₽1.32兆 | ₽1,760億 |
| 2020 | — | — | ₽442億 | ₽226 | ₽1,950億 | ₽20.8億 | ₽1,930億 | −₽1,120億 | ₽119億 | ₽8,590億 | ₽1,270億 |
| 2019 | — | — | ₽361億 | ₽194 | ₽387億 | ₽17.8億 | ₽370億 | −₽317億 | ₽56億 | ₽5,790億 | ₽960億 |
| 2018* | — | — | ₽271億 | ₽154 | ₽629億 | ₽28.4億 | ₽601億 | −₽242億 | ₽119億 | ₽3,750億 | ₽420億 |
* 翌年の報告書の比較対象列から取得した値です。その年自身の報告書は入手できませんでした。
原本の報告書
このページの数値はすべて、企業自身の年次財務諸表にもとづいています。年別の文書は次のとおりです。
数値の見方
- 2021, 2022, 2023は米ドル建てで報告されていました。これらの年は原本には含まれますが、ルーブル建てのグラフと表には含まれません。
- 各年の数値は最初に報告されたままの値です。企業が翌年の報告書で前年分を修正再表示することがあります(新しい会計基準、非継続事業など)。原本には両方の版が載っています。
出典:T-Technologiesが公表している年次財務諸表(原本へのリンクは上記)。数値はBigCapitalが文書から読み取ったものです。
情報提供のみを目的としており、投資助言ではありません。